年齢条件の仕組みと保険料を安くする方法

自動車保険は、高い商品と安い商品に二極化してます。
また、保険料は毎年のように見直され、安さのランキングは刻々と変動しています。

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2022/6/17

自動車保険の「年齢条件」は保険料に影響する項目の一つです。その仕組みや使い方を解説します。

自動車保険に申し込むときに、指定する項目の一つが「年齢条件」です。

「年齢条件」は、保険料に大きく影響する項目なので、よく理解した上で指定したいです。

このページでは、そんな「年齢条件」について、以下のことをご説明しています。

「年齢条件」は、たいてい次のように区分されていて、申し込むときにどれかを指定します。

どの区分かで保険料に差がつけられます（下に具体例を記載しています）。

見てわかる通り「年齢条件」の影響を受けるのは30歳（または35歳）までのドライバーです。運転する人が全員35歳以上の世帯では、気にする必要が無くなります。

「年齢条件」を指定するときに想定する運転者は、配偶者と同居の家族に限ります。

別居している家族、友人･知人などは、「年齢条件」の指定に含めません。

図の「加入者」は記名被保険者（＝おもに運転する人）を指します。

また、同居か別居かは、住民票ではなく実際の生活の拠点で判断します。

数は多くありませんが、保険会社によっては、「年齢条件」に独自の仕組みを設けています。

いくつか例をあげます。

「年齢条件」がない
ダイレクト型損保セゾン自動車火災の自動車保険に「年齢条件」はありません（自動的に判定）。
「年齢条件」の区分は20代のみ
ダイレクト型損保SBI損保の自動車保険の「年齢条件」は〔26歳以上補償〕〔21歳以上補償〕〔年齢を問わず補償〕の３区分です。
高齢者の区分がある
セコム損保では、〔高齢運転者対象外特約〕を付けると、70歳以上が補償範囲から外れます（→保険料は安くなる）。楽天損保の〔高齢運転者補償対象外特約〕も、ほぼ同じ内容です。

「年齢条件」の指定だけを変化させると保険料がどの程度変わるか、実際の商品でシミュレーションしました。

45歳14等級、車両保険なしで、東京海上日動（代理店型）とソニー損保（ダイレクト型）の年払い保険料を見積もりしました。

東京海上日動の30代の年齢条件は「35歳以上」です。

「全年齢」と「35歳以上」とでは、約2.3倍の差があります。

区分ごとの金額差をわかりやすくするために、グラフにしました。

ソニー損保の30代の年齢条件は「30歳以上」です。

「全年齢」と「30歳以上」とでは、約2.9倍の差があります。

区分ごとの金額差がわかりやすくするために、グラフにしました。

代理店型とダイレクト型なので金額は違いますが、区分ごとの保険料の変化は両社とも似ていますね。

「年齢条件」変更しても期待ほど保険料を下げられないときは、他の自動車保険への乗り換えも視野に入れてください。

上でご覧いただいた東京海上日動とソニー損保の保険料例のように、商品による保険料の差は意外と大きいです。

とは言え、どんな商品があるかをこれから調べて、一つ一つ見積もりをとるのは、手間と時間がかかってしまいます。

そこで、無料の保険料一括見積もりサービスのご利用をおすすめします。

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このサービスの利用者は、平均して保険料を年間約35,000円節約されているそうです。